講師の高木です。
元ラジオ局アナ・報道記者の経験から、全国各地の自治体・公的機関で
「危機管理・マスコミ対応研修」や「説明力向上研修」などを行っています。

今回のテーマはこちら。
ネット炎上問題 ドミノ・ピザのニュースの考察(2024年2月)

関連記事はこちら。
【研修コラム】ネット炎上 流れと傾向の考察【更新20251111】
https://talkrescue.jp/archives/4241

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私の危機管理・マスコミ対応研修ではネット炎上問題についても説明しています。
ネット炎上問題は非常に深刻で、各地で連日のようにネット炎上の事案が生じていると感じます。

関連記事ではこのようなポイントを解説しました。

■ネット炎上 近年の傾向

(1)炎上は「いつ、だれにでも起こりうるもの」との認識が重要。
(2)炎上を深刻化させているのは、実はテレビなどのマスメディア。

ネット炎上問題は、実はネット内の問題だけでなく、
既存のマスメディア、特にテレビでの扱いが大きなカギを握っている、と解説しました。

それを踏まえて、ドミノ・ピザ関連のニュースを紹介しましょう。

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■ドミノ・ピザ店員の不適切行為とネット炎上問題(2024年2月)

・2024年2月13日、ドミノ・ピザのアルバイト店員の素行が
 ネット炎上事案となり、各メディアも報じた。

・炎上内容は、ドミノ・ピザ従業員がピザ生地をこねる過程で、
 鼻をほじる仕草を行ったもの。その動画がネット上で拡散した。

との事案でした。

これは素行不良の店員による不適切行為で、ネット炎上の
典型的事例とも言える内容でした。参考記事は次の通りです。

ドミノピザの不適切動画に従業員2人が関与 「おもしろ半分。後悔」
https://www.asahi.com/articles/ASS2G34RDS2GOXIE007.html

従業員が店舗内で鼻をほじる不適切動画が拡散 ドミノ・ピザ ジャパン謝罪「厳正に処分」
https://www.sankei.com/article/20240213-F366LSVVMVHCDEXHB64GKCDXUE/

(※紹介記事はリンク切れの場合があります。ご了承下さい)

この問題を受けて、ドミノ・ピザ ジャパンは、SNS上でお詫び文書を公開しました。

ドミノ・ピザ @dominos_JP
当社従業員による不適切な行為についてのお詫びとお知らせ

https://twitter.com/dominos_JP/status/1757032504828281217/photo/1

アルバイト店員の行為についてネット上では
「悪ふざけの範囲を超えた犯罪行為」等の意見も見られました。

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この問題をさらに考察しましょう。

ドミノ・ピザ店員の不適切行為の問題は当初、「爆サイ」という
ネット上の掲示板などで情報が掲載され、情報が拡散しました。

その後、既存のマスメディア(テレビ・新聞等)がニュース扱いし、
テレビの情報番組などでも報じられた、という流れでした。

ここでも「マスメディアの動き」が大きく関与しています。

既存のマスメディア(テレビ・新聞等)がニュース扱いしたことで
「ネット内」でとどまっていた情報が、広く一般市民の方々への
認知・拡散につながった、とみられます。

「ネット炎上」問題は、ネット上だけでなく既存のマスメディアの動きと
連動しているということが、ここでも明らかになりました。

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では、このようなネット炎上に対応するにはどうするか?

私はネット炎上の予防策の徹底を研修で呼びかけています。

■ネット炎上の予防策(一例)

・職員・社員への研修・教育を徹底する。
・SNS・HP等は定期的にモニタリングする。
・公私のアカウントを明確に区別する。
・SNS活用や機密事項保持に関する誓約書を交わす。
・大事な現場では、スマホ使用を禁じる

などの手法が想定されます。

こうした予防策の徹底が必要なのは、

「ネット炎上は起きてからでは遅い。」
「ネット炎上の問題は深刻化しやすい。」
「ネット炎上の問題はデジタルタトゥーにもなる。」

等の事情があるからです。

「デジタルタトゥー」は、「ネット上のネガティブ情報の残存」のこと。
延々と消えないデジタルタトゥーもネット上には存在しています。

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ネット炎上が生じると、広報担当の皆様の負担は一気に増加します。
問合せ対応、クレーム対応が生じるのは勿論のこと、
組織のイメージダウンが瞬時に生じることもあります。

長い期間をかけて積み上げてきた社会的信用が、一部スタッフの不適切行為と
ネット炎上で、瞬時に失われることもあるのです。

こうした事情を踏まえて、今回のまとめです。

・ネット炎上は起きてからでは遅い。予防策がとても大切。
・予防策の一つが、スタッフへの研修・教育の徹底。
・SNS活用や機密事項保持に関する誓約書も有効。

SNSは瞬時に情報発信ができて、情報の拡散性も高いツール。
よって組織幹部の皆様には、「ネット炎上は身近なリスクの一つ」と
再認識してほしいと思います。

以上、皆様のご参考になれば幸いです。
(講師:高木圭二郎)


この記事を書いた人

高木 圭二郎(たかぎ けいじろう) 

研修講師・フリーアナウンサー トークレスキューNEXT代表
(元 茨城放送アナウンサー兼 ディレクター・報道記者)

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